まずは、私自身の関わる出版界を見ることで、その先にある社会状況を推測できればと思います。

　出版物の制作現場では、各職能ともにプロが少なくなっているような気がします。出版社、プロダクションともに新人教育の余裕はないようです。
　特に大手出版社になればなるほど、取材・執筆以後の制作部分をフリーや編集プロダクションへ委嘱するケースが増え、編集者自身に印刷に関する知識・興味ともに乏しくなっているようです。いわゆる世間で言う「丸投げ」状態も多く、編集長とは名ばかりで電卓でのフリーのライターの出張費の精算・管理がメインの仕事となっているという話も聞こえてきます。
　世の編集者がそんな編集長ばかりではありませんが、編集者の職務が限りなく企画中心となり、制作の全体像が見えていない編集者が増えているのは事実でしょう。




企画と制作のバランス
「丸投げ」と批判されるケースは問題ですし、編集権の存在や事故があった場合の責任の所在を曖昧なものとしてしまう危険性もあります。
　しかし、編集者・ライター・デザイナー・校正者を全て出版社の内部に抱える訳にもいきません。それぞれ、制作プロダクションやフリーで経験を積んだプロの技術を使わない手はありません。多くのプロとの共同制作で、より魅力的な、そして間違いのない出版物を制作することが可能です。
　大切なのは、全員が上記システムを共通に理解し、各々の職能を尊重できることです。編集者が具体的なDTP作業をできる必要はありませんが、DTP作業の煩雑さをイメージできる程度の知識は必要ですし、具体的なデータの受け渡しもあるので、デザイン・DTP担当者とのコミュニケーションは重要です。
　編集長あるいは編集者の仕事の多くは売れる企画を考えることですが、最終的には出版物という形にしなくてはなりません。企画と制作のバランス感覚の取れた編集感覚が必要となります。

出版文化というものの継承
　現在の出版物の「企画」と言った場合、それが限りなく経済行為と結びついているのは寂しいかぎりですが、確かに売れないと生活もままなりません。ただ、「売れる企画」とばかり言っているかぎり出版文化に持続可能性はありえません（思考が一般商品と同じでは出版の意味はありません）。
　出版というものを誤解した編集者（人）が「売れる企画」ばかりを連呼しているかぎり、出版文化のある部分は制作サイド（フリーや編集プロダクション）で継承するしかないのですが、こちらも新人教育の余裕はありません。
　無理を承知で話を続けますが、制作サイドで継承できる文化は、上記の制作システムと紙（誌）面上の組版のルールや可読性という視覚的な作法程度に思えます（出版文化の本道は何と言っても企画なのですが）。ただこの視覚的な基本作法さえも、たとえば「…」は原則2倍使用、「？」や「！」の後は原則1字空きなど、継承されていない雑誌もあります。このような組版の基本が押さえられないまま、書店に出版物が並ぶというのは、原稿を書いたライター、DTP担当のデザイナー、頁担当の編集者共に素人だということです。当然、統括責任者である編集長も素人ということでしょう。編集者によっては「天」「小口」「ノド」という基本的な誌面名称も知らない人もいるという話も聞きますし、「責了」「校了」の違いが解らない編集者もいます。

誌面の名称

経済性のみの優先では、作業環境は破綻する
　もちろん、上記のような編集者ばかりではありません。きちんとした原稿整理で毎回推敲されたテキストをデザイナーに渡す努力を欠かさない、当然基本的なシステムの理解も組版ルールの知識もある。そんな編集者もたくさんいます。
　が、基本をきちんと押さえてやろうとするには、環境的に厳しい状況にあります。担当の編集部員を一人減らされ、二人減らされ、作業量が、かつての2倍以上となってしまっている編集部も増えてきています。出版界全体の構造的な問題や組織的な問題が、制作作業環境の破綻を感じさせています。
　出版社の、かつての組織構造は、ヒラの部員で入社した社員が経験を積み、副編集長となり編集長となり、その中の優秀な人材が経営に携わるという形態でした。つまり経営サイドでも制作現場を知った上で指示を出せる状況でした。また、たたき上げの中で自社の版元としての特徴（色）も肌で感じることが可能でした。
　つまり人が、職能の進化という課程をとることで、出版社という組織の中で、うまく循環していました。また、自身の経験から印刷所も含めた制作環境の共生も成り立っていました。
　ところが、ある時点から「売れない」となると他の出版社から編集長がやって来るし、経営もコンサルタント会社や銀行出身のソロバン勘定に長けた人材が、一般企業同様の経営をするようになりました。
　出版社ごとの特色はなくなり、読者は離れてゆきます。人件費節約のため、経験を積んだ編集部員を切り、「安かろう、早かろう」の昨日今日できたばかりの経験の乏しい制作プロダクションに「丸投げ」で、ゲラをきちんとチェックできる環境さえも自社にないというありさまです。
　まあ、ここまでやれば、当然ですが目前の利益率は上がります。しかし、この出版社に10年後、20年後があるか？と問われれば、否でしょう。
　目前の利益のために、自社の財産（経験を積んだ編集部員や社外スタッフ）を切り捨てる組織に、持続可能性はありえません。

出版人としての理念を
「出版倫理綱領」なるものがあります。1957年、（社）日本書籍出版協会と（社）日本雑誌協会が、出版道義の向上をはかるために掲げた指標です。その5に「……われわれは、出版事業を混乱に導くような過当競争を抑制するとともに……」とあります。実際には「売らんかな」の過当競争の中で、制作部分を切り捨てて、出版事業を混乱に導いている（結果的に自分で自分の首を絞めている）のが、現在の多くの出版社の実情ではないかと思えます。
　出版社の社長は、組織維持のための経営者としての顔と、出版人としてのプライド、この二つのバランスがとれる人、つまり出版人としての経営理念を持った人材が必要となります。単に一般企業の経営者と同じ感覚では、出版人は勤まりません。

なぜ出版は、二つの制度に保護されているのか
　日本の出版は、再販制度（再販売価格維持制度＝製造元が定価を設定することができる）と委託販売制度（売れない商品は製造元に戻すことができる）という二つの制度に守られているのは、なぜなのかを、出版に関わる我々は真摯に考えるべきでしょう。
　ここに正に、出版社の一般企業との相違、そして出版物の一般商品との違いがあります。
　再販制度での「製造元が定価を設定することができる」は一般商品では独占禁止法違反です。価格をいくらにするかが小売りの努力によりますので、それを固定することは健全な経済の自由競争を妨げることになります。ところが出版物に自由競争をあてはめると、売れるものしか流通しなくなり、少数の意見や考えが一般の人に届かない、あるいは出版してもらえない、出版しても価格が高くて購入してもらえないということが起きてしまいます。また、自由競争では離島などの僻地では輸送費がかさみ同じ出版物でも値段が高くなって、不平等が生じてしまいます。
　委託販売制度では、書店は少ない予算で、多くの図書を揃えることができ、数年に1冊しか売れない本も揃えることが可能となります。
　問題は、この二つの制度と、出版界の多くの出版人や編集人の「売れる企画」や「ベストセラーを作れ」の連呼に対して、矛盾を感じない出版界全体の体質や感性ではないかと思います。この二つの制度は「売れる」経済的な出版物の反対側にある、非経済的な出版物を保護するためにあります（出版ではもっとも大切なことです）。
　ここ数年の書籍の新刊点数は、05年76,500点、06年77,700点（1日平均213点）、07年77,400点（8年ぶりの微減）となっています。その分当然絶版も早くなり絶版点数も増えています。このような状況も、二つの制度と矛盾しているとしか思えません。
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　制作システムを統括管理すべき編集者が、印刷を含めたシステムを理解できないというような、直接的なシステム崩壊だけではなく、出版というある種、保護された業界であるということを認識できないまま、経営者である出版人も制作担当者も、黙々と自身の作業を続けるというような、妙な業界となりつつあります。
　新入社員を教育できるだけの余裕のないまま、自らの存在場所さえも自覚できないまま、日々の作業に忙殺される。もともと貧しい出版業界とはいえ、あまりにも悲しい。
　が、他の業界はどうかとみれば、システムの崩壊、存在場所の無自覚、持続可能性などほど遠い組織さえもあるように思えます。